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2008年3月22日 (土)

海洋高の実習船帰港

平成20年3月22日 宮崎日日新聞抜粋

海洋高の実習船帰港

技術学び成長実感

宮崎海洋高(岡林勝洋校長、三百二十一人)の実習船・進洋丸(山下秀明船長、六百四十六トン)が二十一日、海洋科学科機関系生徒三十六人を乗せての七十三日間の実習航海を終え、宮崎港に帰ってきた。

帰港式では岡林校長が「帰ってきた皆さんの姿は自信があふれている。

今の気持ちを忘れずに学習や部活動に励んでほしい」とあいさつ。

実習生を代表し、飯干真一さん(一七)が「毎日が初めての体験で、一人一人が成長できた。生きたマグロを間近で見たり触れたりしたときは疲れも忘れていた」と述べた。

進洋丸は一月九日に宮崎港を出港。

ハワイ沖でのマグロはえ縄漁や海洋観測を体験、船の機関運転の技術なども学んだ。

漁獲したメバチやキハダなどのマグロ類やシロカジキなど約三十六トンを神奈川県三浦市の三崎港に水揚げした。

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2008年3月17日 (月)

救命胴衣着用で助かる

風化させないで下さい

「未来の世代に対し、安全・安心な環境」

宮崎日日新聞平成20年3月17日抜粋

命のお守り「忘れずに」

20トン未満小型船舶来月から救命胴衣義務化

県漁連 安全意識高揚訴え

法令改正に伴い、四月一日から二0トン未満の一人乗り漁船や水上ボ-トなど小型船舶に乗船する際に救命胴衣着用が義務化される。

事故が起きた場合、救命胴衣着用の有無は生存率を大きく左右する。

県内では救命胴衣未着用の死亡事故が相次いでいる上、漁師の高齢化も進み事故増加が懸念されるため、県漁連は最新式救命胴衣の導入を進めるなどして周知徹底を急いでいる。

着用の義務化は、昨年三月に「船舶職員及び小型船舶操縦者法」が改正されたための措置で、違反すると六カ月以下の船舶免許停止など罰則が設けられた。

海上保安庁によると、事故の際に救命胴衣を着用していた場合の生存率は、過去五年間(二00二-0六年)平均で82%だが、未着用のケ-スは48%にとどまる。

また、昨年全国で起きた漁船関係者の海難、海中転落による死者、行方不明は百十四人。

このうち、今回の対象となる小型船舶は五十八人と半数以上を占めた。

さらに、船舶全体の救命胴衣着用率は52%だが小型船舶では31%と、安全意識の希薄さが浮き彫りになっている。

本県では二月、新富町の一ツ瀬川河口でシラスウナギ漁警備船船長が船から転落し死亡した。

船長は救命胴衣を着ていなかった。

昨年九月には串間市で、救命胴衣を着用せずにイセエビ漁

をしていた男性が海に転落し行方不明になるなど、事故が相次いでいる。

救命胴衣着用が敬遠される背景には、使い勝手の悪さや長年の慣習がある。

県漁連業務部の倉尾恭太さん(二七)は「胴衣を着けると突起部分が網に引っかかり夏場は熱がこもったりして、漁の邪魔になっていた」と指摘する。

また、ベテランになるほど着用しないケ-スが目立つという。

このため、県漁連など県内の漁業関係団体は、各漁協にパンフレットを配り最新式の救命胴衣を紹介するなどして、安全意識の高揚を訴える。

倉尾さんは「乗組員の高齢化もあり事故の増加が懸念される。海上ではシ-トベルトと同じように生命線になるので、必ず着用してほしい」と呼び掛けている。

今回の対象となる小型船舶は、県内で0五年には約千九百隻登録されており、全体の85%を占めている。

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